大学名
上海外国語大学(日本文化経済学院)
国
中国
地域
アジア
原語または英語名
Shanghai International studies University
学部
日本語学科あるいは関連学科
構成(組織・教員数・学生数)
日本文化経済学院には教員が33名、日本人契約専門家が4名おり、ほかに職員が9名いる。
教員の研究分野は主に語学・文学・経済学・文化・政治学・社会学・教育学などである。教員の新規採用は1年に1名前後で、博士学位を取得し、研究業績が優れた日本留学経験者を優先する。
学院の学生総数につき、学部生は約600名、修士は約120名(一学年40名)、博士は約30名である
教員の研究分野は主に語学・文学・経済学・文化・政治学・社会学・教育学などである。教員の新規採用は1年に1名前後で、博士学位を取得し、研究業績が優れた日本留学経験者を優先する。
学院の学生総数につき、学部生は約600名、修士は約120名(一学年40名)、博士は約30名である
日本語学習の主たる目的
優れた語学能力を持ち、日本や世界に対して広い視野を持つ学生の養成が目的。
日本語の運用能力に重点をおきながら、日本の文学、歴史、文化、社会事情などに対する理解も重視する。
日本語の運用能力に重点をおきながら、日本の文学、歴史、文化、社会事情などに対する理解も重視する。
必修科目
学部は160単位の履修が必要。そのうち、教養科目は37単位、専門科目は115単位、卒論は4単位で、ほかにインターシップと社会調査は4単位が必要。
初級、中上級日本語精読、聴解、会話、作品講読、作文、翻訳、同時通訳、文法論、語彙論、日本事情、新聞講読、日本文学、日本史、日本経済論など。
初級、中上級日本語精読、聴解、会話、作品講読、作文、翻訳、同時通訳、文法論、語彙論、日本事情、新聞講読、日本文学、日本史、日本経済論など。
日本人教員情報
日本人教員は4名。日本語教育経験者を歓迎する。
担当科目:中上級日本語精読、作文、会話、他に弁論大会参加者の指導、卒論の指導をも含む。
担当科目:中上級日本語精読、作文、会話、他に弁論大会参加者の指導、卒論の指導をも含む。
目標とする日本語のレベル
1年次:発音・基本文型他の習得重視
2年次:中級日本語レベルの習得・日本語能力試験1級合格
3年次:上級日本語レベルの習得
4年次:上級日本語、日本社会事情科目の履修、インターシップ、就職活動など。
2年次:中級日本語レベルの習得・日本語能力試験1級合格
3年次:上級日本語レベルの習得
4年次:上級日本語、日本社会事情科目の履修、インターシップ、就職活動など。
必須科目の使用テキスト
『新編日語』1~4(周平他編、上海外語教育出版社)、現在新しい教材を開発中。
『日語綜合教程』1-8(譚品華その他編、上海外語教育出版社)
『新編日語会話』(許慈恵編、上海外語教育出版社)
『新編日語閲読文選』(上海外語教育出版社)
『日語綜合教程』1-8(譚品華その他編、上海外語教育出版社)
『新編日語会話』(許慈恵編、上海外語教育出版社)
『新編日語閲読文選』(上海外語教育出版社)
卒業生の進路
大学院への進学、海外留学(日本、欧米)、4大監査法人、中国の国内銀行、金融機関、日本企業・日系の銀行、金融機関、語学研修期間、公務員など
留学経験は就職に有利である。卒業生の多くは中国のビジネス業界で活躍している。
留学経験は就職に有利である。卒業生の多くは中国のビジネス業界で活躍している。
学習上の困難点
日本を含む海外の最新の図書と論文資料が不足している。近年日本企業の求人数の減少により、学生の日本語学習意欲が相対的に低下。英語、経済学他への学習ニーズが高まっている。
大学院
日本語研究関連コース
構成
大学院生指導教員(教授、副教授)は20名。修士課程の定員は年間約40名で、博士課程の定員は年間約10名である。
研究領域・方向性
日本語学、言語学、中日対照言語学、日本文学、日本経済、日本文化、国際政治、日本社会、教育。
コースの特徴
修士課程は3年間で32単位。博士課程は3年間で22単位。修士論文と博士論文はすべてインターネットで公開される。
学位授与
修士学位取得者は年間約40名、3年間で文学碩士取得。博士学院取得者は年間約5-6名。専攻方向は語学・文学、日本経済、日本文化などある。
卒業後の進路
博士号取得者は大学教員になる。修士課程修了者の多くはビジネス界に進出し、少数が地方の大学の教員となる。
留学
位置づけ
特に規定はない。海外提携大学で履修した単位は交換可能。大学院レベルでは提携大学には名古屋大学、九州大学、法政大学、都留文科大学、名古屋外国語大学、活水女子大学、梅花女子大学、杏林大学などがある。
提携大学
名古屋大学、九州大学、都留文科大学、名古屋外国語大学、法政大学、梅花女子大学、活水女子大学など。
留学に対する意識・条件・選抜
全費用または一部留学費用の助成のあるプログラムが人気。成績評価と面接で選抜を行う。私費留学のケースもある。
留学後の学生の状況
日本語能力と日本社会への理解が着実に高まっている。
その他情報
調査協力者
張建(上海外国語大学日本文化経済学院副教授、院長補佐)
調査者
谷口龍子(東京外国語大学大学院国際日本学研究院准教授)
調査日
2016/03/08
資料
コメント
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その他
学院の沿革:
1960年日本語学科学生募集開始。
1964年日本語・アラビア語学部設立。
1984年日本語学部独立。
1998年日本文化経済学院成立。
大学院は、
1981年に2年半の修士課程開設。
2002年に3年間の博士課程開設。
1960年日本語学科学生募集開始。
1964年日本語・アラビア語学部設立。
1984年日本語学部独立。
1998年日本文化経済学院成立。
大学院は、
1981年に2年半の修士課程開設。
2002年に3年間の博士課程開設。
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